鹿児島で自然素材の家を建てるための手引き【スミヨイエ】

自然素材の家とは、漆喰や無垢材など、自然由来の素材を積極的に用いた家のことを指します。一般的に使用されている建材の中には化学物質を含むものもあるため、健康に悪影響を及ぼしたくないと、化学物質のない自然素材を用いて家を建てたいという方が増えています。

ここでは、自然素材の家を建てる際に知っておきたい基礎知識をご紹介。自然素材の家のメリット・デメリットなどもまとめたので、ぜひ家づくりの参考にしてください。

「鹿児島で注文住宅を建てたい」と考えた場合、まず気になるのが住宅の費用相場ですよね。そういった方へ向けて、鹿児島県での注文住宅一戸当たりの費用相場や、土地の相場をまとめました。

住宅金融支援機構が住宅ローン商品「フラット35」の利用者を対象に、2019・2020・2021年度それぞれで実施した調査の結果では、鹿児島で新築一戸建てを建てた場合の建設費は以下のようになっています。

※引用元：フラット35利用者調査:住宅金融支援機構（旧住宅金融公庫）（https://www.jhf.go.jp/about/research/loan_flat35.html）各年度の注文住宅に関するExcelデータより抜粋

2019年から2020年の間で約130万円、2020年から2021年の間では約100万円の変動が確認できます。価格は物価や状況によって年度ごとに変わるため、一概には言い切ることはできませんが、これらのデータから推測して約2,800～3,100万円が鹿児島県の注文住宅全体における建築費の相場と考えてよいでしょう。

また政府による2022年の調査では、鹿児島県内の新築一戸建てを木造・鉄筋コンクリート造で分けた場合の工事費予定額は下記の通りとなっています。

※引用元：建築着工統計調査 住宅着工統計34（新築住宅）利用関係別、構造別、建て方別（住宅の工事費）／戸数、床面積、工事費予定額、１戸あたり工事費予定額、１平米あたり工事費予定額 | 統計表・グラフ表示 | 政府統計の総合窓口（https://www.e-stat.go.jp/dbview?sid=0003114524）

木造・コンクリート造では、一戸当たり1,500万円以上の価格差があることが分かります。鹿児島県内で木の家を建てる場合の参考にしてください。ただし自然素材の家の場合、素材によって価格は変動するため、詳細は工務店およびハウスメーカーへ直接ご確認ください。

注文住宅を建てる際、土地の購入を検討する方もいることでしょう。そういった方へ向けて、鹿児島県の土地相場についてまとめました。

住宅金融支援機構が住宅ローン商品「フラット35」の利用者を対象に、2021年4月～2022年3月の期間で実施した調査の結果では、鹿児島で新築一戸建てを建てる際の敷地面積は以下の通りです。

※引用元：2021年度集計表:住宅金融支援機構 - 融資種別等／注文住宅（https://www.jhf.go.jp/about/research/2021.html）

また、国土交通省による鹿児島県の住宅地の平均価格は、下記のように記載されています。

※引用元：地価・不動産鑑定:令和3年都道府県地価調査 - 国土交通省（https://www.mlit.go.jp/tochi_fudousan_kensetsugyo/content/001421735.pdf）

これらのデータから算出して、注文住宅を建てる際に必要な鹿児島県の土地の費用相場は、単純計算で27,300円×370.0m²＝約1010.1万円という結果になります。

しかし、これらはあくまで目安であり、住宅の広さや状況などによって価格は変動します。参考程度にとどめておくと良いでしょう。

鹿児島の工務店・ハウスメーカーが建てた自然素材の家の施工事例を写真付きでまとめました。温もりあふれる住まい、開放感あるリビング、家事動線や収納へのこだわりなど、家族のライフスタイルに合わせた個性いっぱいの住まいが勢揃いしています。

鹿児島県の住み心地に関するポイントや、口コミを紹介します。

「鹿児島県内で住むなら、どの市町村がいいんだろう？」と悩んでいる方もいるかもしれません。こちらでは「いい部屋ネット」が2019～2022年の回答を集計して発表している「街の住みここち 自治体ランキング 2022＜鹿児島県版＞」を参考に、上位3都市の魅力を紹介します。

人口約7.8万人の姶良市（あいらし）は、県庁所在地である鹿児島市の北隣りに位置しています。交通の便も良いことから、鹿児島市のベッドタウンとして発展している街です。

姶良市には5つのJR駅があり、鹿児島市中心地まで電車で約20分、鹿児島空港までは車で約20分とアクセスしやすくなっています。加治木JCT・姶良IC・桜島スマートインターチェンジなどもあり、移動の際の利便性が高いのが特徴です。

また昨今、全国的に人口減少が問題視されるなかで、姶良市は人口増加傾向にあります。2018年の世帯数が36,047世帯でしたが、2023年には37,968世帯と約1,900世帯も増えていることから人気の高いエリアであることが分かるでしょう。

姶良市の中心部で住宅開発が進む一方で、内陸部や中山間地域は豊かな自然が残っています。太鼓踊りや田の神講などの伝統文化も大切に受け継がれており、魅力的な街と言えるでしょう。

県庁所在地である鹿児島市は、鹿児島県のほぼ中央に位置しています。人口は約60万人、中国大陸や南洋諸島に近いことから貿易港として古くから発展しており、江戸時代に入ると島津家の統治下で薩摩藩72万石の城下町として栄えた歴史ある街です。

また桜島を望む景色がイタリアのナポリに似ていることから、「東洋のナポリ」と呼ばれるほど魅力的な景観が楽しめます。JRや新幹線、高速道路など市外へのアクセスもよく、種子島や奄美大島などへの航路も整っています。

鹿児島市内の温泉源泉総数は260箇所以上もあり、県庁所在地での源泉数は全国第1位（※1）！温暖で住みやすい鹿児島市は、野村総合研究所による成長可能性都市ライフスタイル別ランキング（2017年発表）での「ライフスタイル別にみたランキング」で上位（※2）に入っています。

鹿児島湾の最深部に位置する霧島市は、薩摩と宮崎県を結ぶ交通要衝地として発展した、人口12万人強の鹿児島市に次ぐ県内第2の都市です。現在も同様にJR肥薩線とJR日豊本線が合流する乗継駅があり、国道504号線・223号線・10号線も合流する要所となっています。また空の玄関口でもある鹿児島空港があるのも霧島市です。

霧島市は観光地としても有名で、国内で初めて国立公園に指定された霧島山連山の雄大な自然が臨めます。また大小さまざまな温泉地も点在しているのが特徴です。

霧島市は賃貸住宅大手の会社が実施した「街の幸福度」という項目にて、鹿児島県内トップになったことも。定住を促進する政策も推進しており、移住後のライフスタイルをイメージできるような移住体験や、移住定住の補助金制度を実施しています。

鹿児島県本土全体の平均気温は19℃前後。過去5年の降水量は2,300mm／年を超える温暖多雨の気候です。ただし、南北に約600キロの長さのある鹿児島県は、北部と南部で気候が大きく異なります。

例えば、県北部では1月平均最低気温が氷点下にまで下がり、積雪が発生する場合も。一方で、県南部にある指宿市では同じ1月に菜の花が咲くような温かい地域もあります。同じ時期でも寒暖差が10℃近くも異なるため、自分が移住または住んでいる地域の気候に合わせて、住宅設計や生活スタイルを考えるのがおすすめです。

定住する場所を決める際、安心して暮らせるエリアであるかどうかも気になるポイントの一つです。

HOME ALSOK研究所のデータによると、鹿児島県の刑法犯認知件数は47都道府県中28位で、刑法犯犯罪遭遇率は39位となっています。

刑法犯認知件数とは「警察が刑法に違反する行為として認知した事件の数のこと」。その数から人口を考慮したものが犯罪遭遇です。このデータにて鹿児島は全国の中でも中間より下位に位置しており、比較的治安が良いエリアといえるでしょう。

次に住宅侵入盗だけにスポットを当ててみると、鹿児島県は住宅侵入盗認知件数と住宅侵入盗遭遇率は共に24位と中間に位置しています。特筆して悪いわけではありませんが、念のため防犯対策を行った方が安心でしょう。

侵入経路は主に窓からとされており、住宅侵入を防ぐにはドアと窓の戸締りが重要となります。

実際に鹿児島県に在住する人たちは、地元の治安についてどのように感じているのでしょうか。

鹿児島県警察が、県民に実施した治安に関してのアンケートによると「現在の鹿児島県の治安が良く、安全で安心して暮らせる県であると思いますか」という問いに対して、半数以上の住民が「治安がいいと感じている」という回答結果に。治安について不安に感じている人が少なく、住みやすい都道府県といえます。

また、「お住まいの地域で、この1年間で犯罪に遭うかもしれないと不安になることが少なくなったと思うか、それとも多くなったと思うか」という質問には、「少なくなった」「どちらかといえば少なくなった」「変わらない」という返答が6割を超えています。

鹿児島には新幹線・市電・フェリー・バスなどの交通機関があります。鹿児島市には九州新幹線の終着駅「鹿児島中央駅」があり、博多や新大阪方面にもアクセスしやすい環境です。九州自動車道や指宿有料道路、南九州西回り自動車道といった自動車道もあるため、車でのアクセスも良好。鹿児島港と桜島を結ぶフェリーもあるなど、さまざまな交通網があるのが魅力です。

鹿児島県には源泉の数が2,700ヵ所以上あります。温泉大国として知られており、温泉地は約80ヵ所。なかでも霧島や指宿などが有名です。また、鹿児島エリアにあるほとんどの銭湯では天然温泉を利用しています。鹿児島は身近に温泉があり、気軽に利用できる恵まれた環境といえるでしょう。

鹿児島県は農業や畜産業、水産業が盛ん。名産物にはサツマイモ・黒豚・鹿児島黒牛・黒さつま鶏・カツオ・クロマグロ・キビナゴ・黒糖・黒酢などがあります。上質な食材が豊富にあるため、観光客にも好評です。さつま揚げや黒豚しゃぶしゃぶ、かるかん、白熊、カツオ料理…。鹿児島ラーメンも人気です。

また、鹿児島の醤油は甘いといわれています。こっくりと甘い醤油に最初は驚くことも多いものの、知らないうちに病みつきになってしまう人も。

日本の西南部に位置する鹿児島県。温帯から亜熱帯の気候にまたがっており、雨の多い温暖多雨の気候です。南国と表現されるほど1年中暖かく、全国でも年間平均気温が高め。冬でも積雪は珍しいといわれるほどです。ただし、鹿児島県は9,188平方キロメートルもの広大な面積を誇っており、南部と北部では気候が異なります。

鹿児島市に住む人にとって、桜島の噴火は珍しいことではありません。桜島は毎日のように噴火しており、火山灰が降ることも。天気予報には降灰予報の項目があり、桜島が噴火した際にどこに火山灰が降るか分かります。また鹿児島市では火山灰を集めて捨てるための袋「克灰袋」を配布していたりと、鹿児島市に住む人にとって火山灰の降下は日常的なものです。

加えて鹿児島エリアでは台風や豪雨の影響も少なくありません。台風や豪雨対策は欠かせないため、住宅構造や外壁の工夫など、強い雨や風に耐える家づくりが必要となるでしょう。

新幹線や市電、フェリーなど、多彩な交通網が発達している鹿児島エリア。しかし交通網が発達しているのは鹿児島市などの中心部であり、中心部から外れた地域では公共交通機関を利用した移動は不便になります。

そのため鹿児島県内においての移動手段は自動車がメイン。鹿児島市周辺であれば影響は少ないですが、それ以外の地域へ移住を検討している場合、日々の買い物や通勤・通学が不便になる可能性があります。

医療に関しては絶対とはいえませんが、鹿児島市内であればそれほど不自由に感じたことはありません。（屋久島や種子島などの島はわかりませんが…）（中略）レジャー、鹿児島は映画館が少ないです…鹿児島市内であれば天文館と呼ばれる繁華街がありますが、東京、名古屋、博多等の大都市と比べると規模はかなり小さいです。（中略）釣りに興味があれば海に囲まれているので年中魚釣りが楽しめます。（後略）

ここでは、鹿児島県への移住に関する補助金を紹介します。鹿児島県への移住を検討している方は、ぜひ参考にしてください。

東京23区から鹿児島県内に移住した方のうち、移住支援金の就業要件を満たす就業をした方や、起業支援金の交付決定を受けた方を対象に支援金を支給する制度です。なお、支援金の支給には、移住元・移住先・就業・起業における条件があります。条件を満たさない場合は支援金を受け取れませんので、事前にチェックしておきましょう。

※引用元：鹿児島県公式サイト「【東京圏から移住をお考えの皆様へ】移住支援金制度の御案内！」（https://www.pref.kagoshima.jp/af23/izyusien.html#shityouson）

• 2人以上の家族・世帯の場合：100万円
• 単身者の場合：60万円
• 18歳未満の世帯員を帯同して移住する場合：18歳未満の者一人につき最大100万円加算

次の全てに該当する方が対象です。

• 住民票を移す直前の10年間のうち、通算5年以上、東京23区内に在住していた方又は東京圏（東京都、埼玉県、千葉県、神奈川県）のうちの条件不利地域以外の地域に在住し、東京23区内に通勤していた方（ただし、東京圏のうちの条件不利地域以外の地域に在住しつつ、東京23区内の大学等へ通学し、東京23区内の企業等へ就職した方については、通学期間も本事業の移住元としての対象期間とすることができます）。
• 住民票を移す直前に連続して1年以上、東京23区内に在住又は東京圏のうちの条件不利地域以外の地域に在住し、東京23区内への通勤をしていたこと。
• 対象の市町村に移住した方で、5年以上継続して居住する意思のある方
• 【就業に関する主な要件】又は【起業に関する主な要件】のいずれかを満たす方

• 県内移住支援対象市町村に転入したこと。
• 移住支援金の申請時において、転入後3か月以上1年以内であること。
• 転入先の市町村に、移住支援金の申請日から5年以上、継続して居住する意思を有していること。

次に掲げる事項の全てに該当すること。

• 勤務地が原則鹿児島県内に所在すること。なお、県外のマッチングサイトに掲載されている対象求人に就業する場合は、鹿児島県内に移住する場合に限り、これを妨げるものではない。
• 鹿児島県が移住支援金の対象とする就業先としてかごJobに掲載している求人であること。
• 上記求人への応募日が、かごJobに上記の求人が移住支援金の対象として掲載された日以降であること。
• 就業者にとって3親等以内の親族が代表者、取締役などの経営を担う職務を務めている法人への就業でないこと。
• 週20時間以上の無期雇用契約に基づいて就業し、申請時において当該法人に連続して3か月以上在職していること。
• 当該法人に、移住支給金の申請日から5年以上、継続して勤務する意思を有していること。
• 転勤、出向、出張、研修等による勤務地の変更ではなく、新規の雇用であること。

県が実施するプロフェッショナル人材戦略拠点事業又は国が実施する先導的人材マッチング事業を利用して就業した者は、次に掲げる事項の全てに該当すること。

• 勤務地が東京圏以外の地域又は東京圏内の条件不利地域に所在すること。
• 週20時間以上の無期雇用契約に基づいて就業し、申請時において連続して3か月以上在職していること。
• 当該就業先において、移住支援金の申請日から5年以上、継続して勤務する意思を有していること。
• 転勤、出向、出張、研修等による勤務地の変更ではなく、新規の雇用であること。
• 目的達成後の解散を前提とした個別プロジェクトへの参加等、離職することが前提でないこと。

次に掲げる事項の全てに該当すること。

• 所属先企業等からの命令ではなく、自己の意思により移住した場合であって、移住先を生活の本拠とし、移住元での業務を引き続き行うこと。
• デジタル田園都市国家構想交付金（デジタル実装タイプ（地方創生テレワーク型））又はその前歴事業を活用した取組の中で、所属先企業等から当該移住者に資金提供されていないこと。

鹿児島県における市町村や地域の人々と関わりを有する者（関係人口）のうち、市町村が当該移住希望者を個別に本事業における関係人口と認め、かつ、次に掲げる事項の全てに該当すること。

• 市町村において、本事業における関係人口の対象範囲が明確化されていること。
• 対象範囲の明確化に当たっては、鹿児島県等関係機関と調整のうえ、事業実施計画の付属資料として添付していること。
• 移住に際し、以下の要件全てに該当する就業又は起業（事業承継、第二創業を含む）をすること。
  ・官公庁及び地域おこし協力隊ではないこと。
  ・転勤、出向、出張、研修等による勤務地の変更ではないこと。
  ・風俗営業等の規制及び業務の適性化等に関する法律に定める風俗営業者でないこと。
  ・暴力団等の反社会的勢力又は反社会的勢力と関係を有する法人等でないこと。

• 鹿児島県の実施する起業支援事業にかかる交付決定を移住支援金の申請日から1年以内に受けていること。

鹿児島県外から鹿児島市に移住する方のうち、条件を満たす対象者に引越し費用等を補助するための奨励金を交付する制度です。奨励金の申請には「かごしま市IJU倶楽部」の会員証が必要となります。また交付対象経費は、家財道具等の運搬・処分、交付対象者の交通費のうち、鉄道賃・船賃・航空賃・車賃となっています。

※情報引用元：かごしま移住ライフ「「かごしま市IJU倶楽部」会員特典サービスについて」（https://kagoshima-ijulife.city.kagoshima.lg.jp/ijuclub/）

対象経費の2分の1※１世帯当たりの交付限度額は最大20万円

• 鹿児島市が発行する「かごしま市IJU倶楽部」会員証を有すること。
• 鹿児島市に住民票を移す直前に、連続して１年以上鹿児島県外に在住していること。
• 町内会活動や地域コミュニティ活動に参加する意思を有すること。
• 鹿児島市が実施する移住に関するアンケート調査等に協力する意思を有すること。
• 鹿児島市に在住したことがある方については、納期の到来している鹿児島市の市税を完納していること。
• 暴力団等の反社会的勢力に属していないこと又は暴力団等の反社会的勢力と関係を有しないこと。
• 生活保護法による保護を受けていないこと（保護を停止されている場合を含む）。

上記の規定にかかわらず、移住の主たる理由が次のいずれかに該当する方は交付対象となりません。

• 転勤、出向、出張、研修等での勤務地の変更による転入であること。（テレワークによる移住は除く。）
• 学校等（高等学校、高等専門学校、専修学校、大学等）卒業直後の就職による転入であること。
• 学校等への入学又は編入学による転入であること。

「せっかく注文住宅を建てるなら、住みやすい家がいい」と考える方が多いでしょう。こちらでは、住宅を建てる際に押さえておきたい住宅の性能に関する知識について説明します。

「高性能住宅」とは、省エネ性能・耐震性・耐久性などの性能に優れた住宅のこと。快適に暮らせる、地震への備えができる、補助金などを受けられるといったメリットが多いことが特徴です。

高性能住宅に求められる主な特徴は以下の通りです。

高性能住宅には断熱性が求められます。断熱性を高めることによって、外の熱が家の中に伝わりにくくなるため、室温が一定に保ちやすくなるのが特徴です。また冷暖房の使用頻度を抑えやすくなるため、電気代の節約につながるといったメリットもあります。

気密性を高くして家の隙間を減らすことで、家の中と外との空気の出入りを可能な限り抑えて、冷暖房が効きやすい空間にできます。上記と併せて、省エネかつ電気代節約に繋がるのが特徴です。さらに、気密性を高めると結露を防げるといったメリットも。家の中に湿気が発生して住宅が傷んでしまうのを防ぎやすくなります。

大切な家族や自分の命を守るためにも、耐震性は重要なポイントといえるでしょう。地震の揺れにどの程度耐えられるかについては「耐震等級」という指標で表せます。地震が多い日本だからこそ、地震への備えることが非常に大切です。

家を長持ちさせるためにも、耐久性は大切な要素のひとつ。一度家を建てたからといって、その家に永久に住み続けられるわけではありません。木造住宅の一般的な耐用年数は30年といわれていますが、耐久性を高くすることで長期に渡り良好な状態で住み続けられる住宅となります。

「性能がいいと言われても、実際になにがいいのかよく分からない…」という方もいるかもしれません。高性能住宅を建てる具体的なメリットとしては、下記のような内容が挙げられます。

高い断熱性や気密性を持った高性能住宅は、「夏は涼しく冬は暖かい」とよく評されるように、外気温に左右されにくいのがメリット。一年を通して快適な温度を保ってくれるので、どの季節でも心地良く過ごしやすくなります。

外の温度に左右されにくい点に加えて、冷暖房による冷気や熱も外に逃げにくいのが高機能住宅の特徴のひとつ。そのため、光熱費の節約や省エネにも繋がります。長期的なランニングコストを軽減できる点がメリットです。

家の中を一定の温度に保ち、それぞれの部屋ごとの温度差を抑えることで、急激な温度変化によって起こるとされるヒートショックのリスクも低減できる点もメリット。省エネや住宅性能だけではなく、健康に気を遣いたい方にもおすすめです。

気密性を高くすることにより、防音性が向上します。家の外の雑音や騒音などが聞こえにくい構造となるため、「静かで落ち着いた家がいい」「外に家の音が漏れるのが気になる」と考えている方におすすめです。

高性能住宅は耐久性・耐震性に優れており、自然災害が起こった場合に安全を確保しやすいという面もあります。特に地震が多い日本では、住まいの耐震性・耐久性を高めることは非常に重要なポイント。日頃から安心して暮らすために、住宅を建てる際は耐震等級や耐久性を確認するのがおすすめです。

条件によっては、国や自治体からの補助金を受けられたり税制の優遇があったりするケースも。補助金などの制度は自治体によって異なるため、家を建て対土地ではどのような制度が用意されているのか、あらかじめ確認しておくと良いでしょう。

注文住宅は決して安い買い物ではないため、実際に家を建てるにあたり、デメリットまで把握するのはとても重要といえます。こちらでは、高性能住宅の疑問・デメリットに関する答えや解決策を紹介いたします。

高断熱の場合「家の中の熱を外に逃すのが難しいのでは」と考える方もいるかもしれません。高断熱住宅は壁中の断熱材により外気からの熱には強いですが、窓からの日射熱や換気の悪さなどにより、室温が上がると「暑い」と感じる場合もあります。

換気の悪さに関しては、現在2003年7月1日に施行された改正建築基準法により、全ての住宅において24時間換気システムの設置が義務付けられているため、室内にこもった熱を放出しやすくなっています（※）。また日射熱に関しては、窓に遮熱カーテンを取り付ける・グリーンカーテンやすだれを設置するなどの工夫により改善が可能です。

※参照元：国土交通省 - 改正建築基準法（https://www.mlit.go.jp/jutakukentiku/build/sickhouse.files/sickhouse_1.pdf）

住宅の高気密化により、シックハウス症候群が問題となったこともありますが、上記でも述べたとおり、現在では原則として全ての住宅に24時間換気システムの設置が義務付けられています。この改正は元々シックハウス症候群の対策として規制されたものであり、計画的な換気を行えるようになったため、シックハウス症候群のリスクは大幅に軽減されたと考えられます。

高性能住宅を建てる場合には、設計や工法に高い技術が必要である点に加えて、質の良い基礎や構造材などが必要となります。そのため、建築時は一般的な住宅よりもコストが高くなります。しかし初期費用が高い分、その後の光熱費・メンテナンス費などのランニングコストが抑えやすい、補助金の申請に通りやすい、安心して暮らしやすいなど様々なメリットがあるため、総合的に鑑みてメリットが大きいとされています。

「ZEH」とは、「ネット・ゼロ・エネルギー・ハウス」の略。消費エネルギーよりも、作り出すエネルギーの方が多くなる住宅を「ZEH住宅」と呼びます。ZEH住宅では「断熱」「省エネ」「創エネ」といった3つの要素を兼ね備えており、消費電力を抑えられることから「地球にやさしい住宅」といえるとともに、さまざまな補助金を受けられるというメリットがあります。

ZEH住宅は、高い断熱性や機密性を持つ外皮素材を使って建てられる点が特徴。これらの外皮が、まるで魔法瓶のように家を包むことから、外気温の影響を受けにくい住宅となります。

ZEH住宅では専用システム「HEMS（Home Energy Management System）」を備えることで、家庭内で使用する電力量や稼働状況などを確認します。省電力稼働の冷暖房・換気システムなどを用いて、無駄な電力の削減に繋がる点がメリットです。

太陽光発電など、エネルギーを作り出す創エネ設備がZEH住宅の特徴のひとつ。生活の中で消費するエネルギーより、生み出すエネルギーを多くすることも可能です。

断熱性を高める・太陽光発電により電力を作り出す・無駄な電力を削減するといった取り組みにより、光熱費を抑えながら暮らせます。また太陽光発電によって作った電力が余った場合には、電力会社に売電も可能。長期的な光熱費・生活費まで削減できるのがメリットです。

ZEH住宅では蓄電池を設置することで、太陽光発電で作り出した電力を蓄えられます。蓄えた電力は非常電力として、災害による停電の際に使用可能。非常時にも備えられる住宅です。また、電気自動車の充電に使用することも可能です。

住宅における省エネの取り組みを評価する指標として、「BELS」という呼ばれる基準があります。これは一般社団法人住宅性能評価・表示協会による認証制度となっていますが、ZEH住宅の場合はBELSで高評価を得られる点も特徴のひとつ。資産価値を高く見積ってもらえるので、万が一手放す際にも高く売却できる可能性があります。

ZEH住宅はその断熱性の高さから、各部屋の温度差を少なくして家の中で快適に過ごせるというメリットがあります。各部屋の温度差を少なくすることによって、急激な温度変化が原因となるヒートショックの発生リスクを低減できます。

住宅設備において1年間で消費するエネルギーを「一次エネルギー消費量」と呼びます。「ZEH」は、断熱と省エネの組み合わせによりこの一次エネルギー消費量を20％以上削減できることに加えて、創エネを含めた一次エネルギー消費量を100％以上削減できる住宅を指しています。住宅の省エネ基準は以下の通りです。

• 外皮基準（住宅の外壁・窓・屋根の断熱性能を評価する基準）
• 一次エネルギー消費量基準（住宅で消費されるエネルギー量を評価する基準）

ZEHよりもさらに高性能な住宅を「ZEH+」と呼びます。ZEHの定義を満たした上で、断熱と省エネを組み合わせて一次エネルギー消費量を25％以上削減することが必要です。さらに、「外皮性能の更なる強化」「電気自動車を活用した自家消費の拡大措置」「高度エネルギーマネジメント」という3つの条件のうち、2つを採用する必要があります。

都市部狭小地や多雪地域などで建てられた住宅において、太陽光パネルなどの創エネ設備はないがZEHの要件を満たしている場合、「ZEH Oriented」に指定されます。断熱と省エネにより、20％以上のエネルギー消費量削減を達成する必要があります。

省エネ基準から20％以上の一次エネルギー消費量を削減し、かつ創エネを含めた一次エネルギー消費量を75％以上削減できる住宅を「Nearly ZEH」と呼びます。これは日射量が少ない・積雪量が多いといった地域性も考慮されたものになります。

Nearly ZEHの条件を満たしたうえで、省エネ基準より一次エネルギー消費量を25％以上削減できる・「外皮性能の更なる強化」「電気自動車を活用した自家消費の拡大措置」「高度エネルギーマネジメント」のうち2つ以上を採用している住宅を「Nearly ZEH+」と呼びます。

住まいづくりにおける断熱とは、屋内から外、あるいは外から住宅内へ移動する熱を、断熱材等を設置して遮断することを指します。断熱性が高いと、どのようなメリットを得られるのかを見ていきましょう。

断熱性の高い住宅は、冷暖房の効率がよくなります。快適な温度の空気が外へ漏れるのを防ぐため、冷暖房のエネルギー削減が可能です。光熱費の負担を抑えられるだけでなく、地球温暖化の原因となる二酸化炭素排出量も削減できるため、エコ活動にもつながります。

高断熱性の住まいは、年間を通して一定の温度を保持できる点が特徴です。外気温に関わらず室内の温度は変化しにくいため、日常生活を快適に過ごせるでしょう。また部屋間の温度差も抑えられ、ヒートショックのような健康被害を防ぎやすくなります。結露が発生しにくくなることから、ダニ・カビなどによる被害も防げます。

断熱性が高い住宅は、床下や壁の中で結露が発生しにくくなります。結露による湿気はカビ・カビの発生や木材の腐食など、建材や構造体を劣化させる原因に。しかし断熱性が高い家の場合、これらの劣化を防止しやすいため長く住み続けられるでしょう。

HEAT20は「Investingation committee of Hyper Enhanced insulation and Advanced Technique for 2020 house」の略称で、“2020年を見据えた住宅の高断熱化技術開発委員会”という団体名を指します。HEAT20は建築関係の組織や、地球環境・断熱に詳しい大学教授または専門家などで構成されています。断熱性に関する評価基準を、国の定める基準より厳しい数値設定で定めている点が特徴です。

HEAT20では「明日の日本の住まいの方向性を示し、技術を具現化し、それを促進するための提言をすること」が掲げられています。具体的には、下記のような要素を持つ住宅を目指しています。

• 健康的要素 … 人体への健康被害を減らす
• 設備的要素 … 高効率なシステム導入により消費電力の削減と環境問題へ配慮
• 創エネ的要素 … 太陽光発電などを導入し、自給自足の住宅を目指すこと

これらの要素を持つ住まいを目指すことは、より高い水準の断熱性能を追求することにもつながり、建築面からのアプローチが重要になると考えられています。

HEAT20には、G1・G2・G3の3つのグレードがあります。HEAT20のグレードは「住宅内での体感室温」に重きを置いて設定されているのが特徴です。「真冬の屋内体感温度を10度～15度以上に保つために必要な断熱性能」を基準としています。

• G1：10℃を下回らない性能
• G2：13℃を下回らない性能
• G3：15℃を下回らない性能

最も高いのがG3というグレードで、室温が最低でも15℃を下回らないという非常に高い基準です。これはドイツのパッシブハウスを目指した、世界的にも高いグレードとなっています。

「建築基準法」により、家を建てる際に最低限守るべき基準というものが定められています。その中の一つが「耐震性」です。建築基準法で定められている耐震基準は、これまでに大きな地震が発生するたびに改正されてきたという歴史があります。

住宅の耐震性能を高めることにより、大切な家族や家財などを地震から守れるという点はもちろん、そのほかのメリットも得られます。そのひとつが「地震保険料が安くなる」という点。地震保険には「耐震等級割引」と呼ばれる割引が設置されており、耐震等級のランクに応じて保険料が割り引かれるという仕組みになっています。

また家を購入する際にフラット35を利用してローンを組む場合、「低金利でローンの借入が行える」という面もあります。こちらは耐震等級に応じて借入金額の金利が引き下げられるため、通常よりもお得にローンが組める、ということになります。

耐震等級は「地震への強さを表す指標」といえます。地震が発生した場合に、その建物がどれくらい揺れに耐えられるのか、また地震に強い建物なのかどうかを現しているものです。

この耐震等級は1〜3段階に分けられており、数字が大きいほど耐震性は高くなります。耐震等級は、「住宅の品質確保の促進等に関する法律（品確法）」に基づいて定められています。

建築基準法に相当するレベルの耐震性です。よって建築基準法に則って建てられた建物は、耐震等級1であるといえます。

耐震等級1は「極めてまれに発生する地震（数百年に1度程度）による力に対し、倒壊や崩壊しない程度の耐震性」と定められています。ただしこの基準値の場合、即倒壊や崩壊はしないものの、そのまま住み続けることが難しい状態（大規模な修繕や住み替えが必要）になると想定されます。

耐震等級2は「耐震等級1で想定される地震の1.25倍の力に対して倒壊・崩壊しない程度」と定められています。耐震等級2の場合、病院・学校などの施設と同等の耐震性があるとされています。ちなみに、学校や病院は災害時の避難場所に指定されていますが、避難場所として指定されるには「耐震等級2以上の建物である」というのが条件です。

また耐震等級2は、長期優良住宅として認定を受けるために必要な耐震性能である点も大きなポイントです。

耐震等級3は「耐震等級1で想定される地震の1.5倍の力に対し、崩壊・倒壊しない程度」と定められています。この耐震等級3の建物は、災害時における救護活動や復興の拠点となる消防署・警察署と同等の耐震性能があるといえます。

耐震等級3は現在において最も高いランクであることから、認定を受ける際にも厳しいチェックが行われます。そのため認定を受けた住宅は、大きな地震に対しても十分に耐えうる耐震性を持っているといえるでしょう。

「耐火構造」とは、建物の床・壁が一定の耐火性能を備えた構造を指します。「通常の火災が終了するまでの間、倒壊や延焼を防止するために必要な性能を備えている」ことを表し、構造部分・階数により異なるものの「最長で3時間の火災に耐える」という高い性能が求められます。

また耐火構造で建築され、防火区域や開口部に防火設備を備えている建築物を「耐火建築物」と呼びます。

耐火構造と似た名前を持つものとして「準耐火構造」「防火構造」と呼ばれるものもあり、それぞれ基準や性能が異なるため注意が必要です。

準耐火構造は、階数が低く延床面積が小さめの建物に該当する基準であり、「通常の火災による延焼を抑制するために必要な構造」とされています。構造部分により異なるものの「最長で1時間、建物が崩壊あるいは他に火災が広がらない」という条件が求められる構造です。

「防火地域」や「準防火地域」にて、耐火構造や準耐火構造の対象外である、比較的小規模な住宅を建築する場合に求められます。もし周りの建物で火災が発生した場合、延焼に巻き込まれないよう、外壁・軒裏に防火性の高い建材を使用する必要があります。「30分の加熱でも支障のある変形・破壊が生じず、さらにその裏面が出火に至る温度に達しない」という点が要件です。

「防火地域」とは、都市中心部や幹線道路沿いに指定されるエリアのこと。このようなエリアは建物や商業施設が多いという特徴がありますが、万が一火災が発生した場合、少しでも延焼を抑えるため、指定されているエリア内の建物を耐火建築物で固めて延焼を抑えることを目的としています。

また「準防火地域」は防火地域の周りを囲むように設定されたエリアを指し、火災による倒壊・延焼を抑えて燃え広がる速度を緩やかにし、火災による被害をできるだけ抑えることが目的です。

防火地域における建築制限は下記の通りに定められています。

• 階数が3以上または延べ面積が100m²を超える建築物：耐火建築物として建築
• 上記以外の建築物：耐火建築物または準耐火建築物として建築

準防火地域の建築制限は下記の通りとなっています。

• 地階を除いた階数が4以上、または延べ面積が1,500m²を超える建築物：耐火建築物として建築
• 延べ面積が500m²を超え、1,500m²以下の建築物：耐火建築物または準耐火建築物として建築
• 地階を除く階数が3の建築物：耐火建築物、準耐火建築物として建築または一定の技術基準に適合していること
• 上記外の木造建築物：外壁および軒裏で延焼の恐れがある部分を防火構造にする

上記の建築制限において、「耐火建築物」「準耐火建築物」という言葉が出てきます。

「耐火建築物」とは、建物を構成している柱・壁・床などの主要な部分に耐火処理を施すことで、火災が発生してから消火が行われるまでの間、火の手が回る速度を抑えて倒壊に耐える性能を持つ建築物を指します。

また「準耐火建造物」とは、耐火建造物としての基準は満たしていないものの、主要構造部分に準耐火性能を持たせ、火事の際に主要な構造部分が45分間（または60分間）炎に耐えられる性能を持った建造物を指します。

結論からいうと「木造でも耐火構造の家は建てられる」といえます。ただし木造耐火建物を建築する場合、使用する建材が限られる・建築コストがかかる・高い施工技術が必要になるなど、様々な点において注意が必要。耐火構造の木造住宅を建築したい場合は、住宅を建てる地域が防火地域か確認したうえで、住宅会社が対応しているかどうか事前に確認することが大切です。

木造住宅とは、住宅の構造や主要部分に木材を使用して建築した住宅を指します。

木造住宅に使われている木材は断熱性・調湿性に優れているため、冬はあたたかく、夏は涼しく過ごせる点が特徴のひとつ。さらに日本は湿度が高いこともあり、木材が持つ調湿性によって結露・カビの発生を抑えてくれる点もメリットです。また鉄骨造の住宅よりも材料費を抑えられるため、全体的な建築コストを抑えられる場合も。

しかしデメリットとして、鉄骨造の住宅よりも耐震性を担保するための柱や壁の数が多くなる点や、耐用年数が鉄骨造住宅よりも短い点、使用木材や職人の腕により品質に差が出る可能性がある点が挙げられます。

木造住宅には下記のような5つのメリットがあります。

• 建築費用が抑えやすい
  木造住宅は、鉄骨造や鉄筋コンクリート造住宅より建築コストを抑えやすいのが特徴。鉄骨系の場合、柱に耐火処理や防錆処理が必要となりますが、木造住宅の場合は木材自体の熱伝導率が低いため下処理が簡単な点が理由となっています。また木造住宅の場合、工期が短いのもコスト軽減の理由の一つとなっています。
• 設計の自由度が高い・リフォームがしやすい
  特に在来工法の場合、デザインやプランの幅が広いのが特徴です。間取り・デザインなどの設計に制約が少ないうえ、加工しやすい材質のため、将来的なリフォーム・増築・改築などにも柔軟に対応できます。
• 地震の揺れに強い
  木造住宅は地震の揺れに強いというメリットも。一見、鉄筋系の住宅の方が耐震性に優れているのでは？と感じる方もいるでしょう。しかし木材特有の軽量さ・しなやかさに加えて、乾燥するほど強度が増すという特徴から、地震の揺れを逃しやすく耐震性にも優れています。
• 調湿性・通気性・断熱性に優れており、快適に過ごしやすい
  鉄・コンクリートよりも断熱性に優れており、熱伝導率も低いため、室温が外気温に影響されにくいのが木造住宅の魅力。また通気性・調湿性にも優れ、四季で気温・湿度が変わりやすい日本の気候にも柔軟に対応できるのが特徴です。
• 火災の際にも強度が落ちにくい
  建築などに使う建材は厚みがあり、熱伝導率が低いのが特徴。たとえ火が燃え移った場合でも、木材の特性上、表面が炭化するだけに留まり内部が燃えるまでには時間を要します。そのため形状を保ちやすく、火災時にも崩れにくくなっています。

鉄筋（鉄骨造）住宅とは、建物の主要部分を鉄骨で作った住宅を指します。

鉄骨という頑丈な部材を使用して家を建てることから、木造住宅と比較して少ない柱・壁数で建築できるため、広々としたリビングや大きな窓など、開放感のある間取りを叶えられる点がメリット。また部材は工場で一律生産されるため一定品質を保ちやすく、木造住宅と比較すると火災保険料を抑えられるといった面もあります。

その反面デメリットとして、木造住宅よりも建築コストが上がりやすい、断熱対策が必要となる、また木造よりも重量があるため地盤によっては強化工事が必要になるといった点が挙げられます。

• 品質が安定している
  鉄骨造住宅の材料や部品は、工場で一貫生産されているため品質が安定しています。一部は工場で組み立て、残りを現場で組み立てていくため、職人のスキルによる品質のブレが生じにくいのが特徴です。
• 間取り・デザインの自由度が高い
  鉄骨造りの住宅は、建物を支える柱や壁などの主要部分を頑丈な鉄骨で作っているため、広くて大きな空間と自由度の高いデザインを作りやすいというメリットがあります。
• 法定耐用年数が長い
  木造住宅より法定耐用年数が長いのが特徴です。法定耐用年数とは国が定めた「固定資産として使える期間」のことで、減価償却に関係してきます。鉄骨造の建物は、下記のように木造と20年以上の耐久差があるとみなされています。
  

  【建物の構造別耐用年数】

  1. 木造・合成樹脂造（戸建て住宅など）：22年
  2. 木骨モルタル造（木造アパートなど）：20年
  3. 鉄骨鉄筋コンクリート造・鉄筋コンクリート造（マンションなど）：47年
• 火災保険料が安くなりやすい
  耐震性や耐火性に優れた鉄骨造住宅の場合、木造住宅より火災保険料が安くなります。